2018.05.25UP多様化する団信、どのような団信を選べばよいのでしょうか？
―がん保障付の団信について―

ローン選びにおいて、団信の内容を確認することは大切なことです。そうはいっても、数ある団信の中で死亡・高度障害を保障する一般的な団信以外に、どのような団信を選べばよいのでしょうか？考え方は人それぞれですが、約40年にわたり日本人の死因第一位である「がん」という病気の保障という観点から検討するアプローチを説明します。

そもそも「がん」とは？

そもそも「がん」とは、悪性腫瘍（悪性新生物）のことで、体の細胞の一部が変異して起こるものであり、誰にでも起こり得る病気です。
現在日本では、年間約100万人超の方が「がん」に罹患し、一生涯のうちに日本人の2人に1人は、何らかの「がん」にかかるといわれています。

＜一生のうちに「がん」になる確率＞

「がん」は不治の病？

「がん」は、時間をかけて増殖・転移していき、時間がたつほど増殖のスピードが速くなり、がん細胞は正常な細胞から栄養分を奪って成長するため、一般的に「がん」にかかるとヒトの身体は衰弱し、体重が減少していきます。
今でも、「がん」は「不治の病」というイメージがありますが（過去には、「がんを本人に知らせない」という時代もありましたが）、現在「がん」の治癒率は、約60％となっています。つまり、「がん」は、発症する部位によってはまだまだ重篤なケースとなる病気でありますが、「がん宣告＝死の宣告」ではなくなっており、特に「がん」が早期発見される場合には、約90％の確率で治る病気となっています。

＜「がん」の治癒率（臨床病期別5年生存率）＞

「がん」になるとその後の生活はどうなるのでしょうか？

健康診断の普及・医療技術の進歩等により、早期発見により治るケースも多くなっている「がん」は、短期間で治療が終わる場合もあれば長期間治療を継続する場合（定期的な検査や通院等）もあります。また、「がん」は治療がうまくいったように見えても再発・転移することもあります。
そのため、就労者の方が「がん」になった場合、離職・休職等により約40％の方は、その後の収入が減少してしまうケースも珍しくありません。

＜「がん」と診断された時点で就業していた方のその後の状況＞

がん保障付の団信について

がん保障付の団信には、「がん」と診断確定された時点で、その後のローン債務が消滅する団信もあります。不動産投資の際に、がん保障付の団信を選択しておけば、ローン返済期間中に「がん」と診断確定されても、その後のローン返済義務がなくなりますので、がん診断以降の家賃収入は全額お客さまの収入となります。
一般的な死亡・高度障害のみを保障する団信では、がん診断による保障はないので、この違いは非常に大きいのではないでしょうか。

まとめ

資産形成として不動産投資を検討する場合、団信が付帯される（死亡・所定の高度障害状態が保障される）ことは、将来のローン返済への不安に対する安心の備えとしてお客さまにとって、他の金融商品による資産運用とは異なるメリットのある取扱いです。
しかし、将来の不安は決してご自身がお亡くなりになったときだけのことではありません。一生涯に2人に1人が「がん」にかかる時代で、「がん」と診断されると約40％の就労者の方が、以後収入が減少してしまうことを考えれば、がん保障付の団信は、安心の担保という意味で非常に意義のあるものといえます。

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