2020.04.24UP     若年層の子宮頸がん罹患率・死亡率が増加!万が一に備えた資産形成を

子宮頸がんにかかる年齢が若年齢化していることを知っていますか?
子宮頸がんの罹患年齢などのデータをもとに実情を紹介したうえで、
将来に向けて備えておくべきことにも触れていきます。

子宮頸がんの若年齢化

国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」によると、
1985年は子宮頸がんにかかる年齢のピークは「70歳~74歳」でした。
しかし、2015年の調査では「45歳~49歳」がピークであり、40代で子宮頸がんにかかる人が増加しています。
また、40代以下で子宮頸がんで亡くなる人の割合も高まっているのです。

ワクチン接種を推奨せず、検診受診率も低い水準

オーストラリアやイギリス、アメリカなどの諸外国では、HPVワクチン接種の接種によって、
HPV感染による子宮頸がんの発症を低下させるとの研究結果が報告されています。
日本でも、2013 年4月にHPVワクチンの定期接種が始まりました。
しかし、重篤な副作用が発生した疑いのある症例が複数報告されたことから、積極的な接種が推奨されていません。

WHOでは、子宮頸がんの対策として、「予防接種の普及」と「検診受診の増加」、「罹患後のケアの充実」の3つを掲げています。
そこで、日本では予防接種の普及が難しいのであれば、検診を受診することが望ましいといえます。
しかし、厚生労働省の国民生活基礎調査とOECD Health at Glance2015のデータを比較すると、
日本の子宮がん・子宮頸がん検診の受診率は低い傾向にあるのです。

2012年のアメリカの受診率は84.5%、2013年のイギリスの受診率は78.1%です。
一方、日本の受診率は上昇傾向にあるものの、2016年で49 歳以下でも年間 37.4%、
過去2年間でも 47.5%と低い水準となっています。

万が一に備えて不動産投資を始めよう

子宮頸がんの若年層の罹患率や死亡率を見ると、いつ病気になるかわかりません。
病気になってしまうと安定した仕事に就きにくくなり、経済的に困窮する恐れがあります。
男性よりも給与水準が低い傾向にある女性はなおさらです。
万が一、病気で働けなくなったときに安心して治療に専念できるように、
資産形成の手段として不動産投資を始めることを考えてみましょう。

子宮頸がんにかかる年齢が若年齢化し、40代までに子宮頸がんを発症することは誰の身に起きても不思議ではありません。
万が一に備えて資産形成をしておくのであれば、安定した収益を得られる不動産投資も選択肢の一つとなります。