2021.10.19UP 株式投資、投資信託、外貨建てなど金融商品にかかる手数料

新型コロナウイルスの流行以降株価の上昇は顕著になっており、
新たに投資を始めることを検討されている方も多いでしょう。
投資で金融商品を選ぶ際は、どのような金融商品でも取引に手数料が発生するという点を覚えておかなければなりません。
ここでは株式投資・投資信託・外貨建ての3つにおける手数料について解説していきます。

株式投資、投資信託、外貨建てなどさまざまある金融商品

投資方法として、株式や信託など金融商品の購入が挙げられます。
まずは基本的な金融商品を簡単にご説明しましょう。

・株式投資
株式投資とは株式を売買することで利益を上げる投資方法です。
最も一般的な投資方法のひとつである株式投資でも手数料が発生します。

・投資信託
投資信託とは金融機関が投資家から資金を集め、専門家が代行する形で投資を行う方法です。
投資に関する専門知識を持っていない人などにオススメできるこの投資信託でも手数料が発生します。

・外貨建て
外貨建てとは、ドルやユーロなどの外国通貨で取引を行う投資方法です。
為替相場が大きく関係するこの投資方法でも手数料が発生します。

金融商品の手数料

金融商品の取引を行う際には手数料が発生するのが一般的です。
上述した3つの投資方法で発生する手数料には、以下のものが挙げられます。

・株式投資
株式は売るときも買うときも手数料が発生します。
これらの手数料の金額は金融機関や取引形態によって異なり、
対面での購入では手数料が数千円かかるけれども、
インターネットの金融機関を利用すると数百円程度で済む場合があります。
金融機関を決める際に、対面とインターネットでの手数料も比較しましょう。

また、これらの手数料が発生する条件にも金融機関ごとの違いがあり、
1回の取引ごとに手数料が発生するケースもあれば、回数制限のある定額制が導入されているケースもあります。

・投資信託
投資信託の多くでは、金融商品を購入する際に数%の販売手数料が発生するほか、
利益を得られた場合に信託報酬として別途数%の手数料が発生する場合があります。
インデックスファンド型の投資信託では、手数料が0.3～0.5％と低めに設定されることが多いようです。
なお、これらのほかに投資信託では、換金時に発生する信託財産留保額を徴収されることもあります。

・外貨建て
外貨建てでは、外国金融商品をその国の通貨で購入しなければなりません。
例えば円をドルに換える、あるいはドルを円に換えるといった必要がある場合は、
為替手数料が発生します。為替手数料の金額は金融機関によって1米ドルに対して0.01～1円と異なるため、
利用金融機関を決める際によく比較するとメリットが得られるでしょう。

なお、確定申告時には、これらの手数料を利益から差し引いて申告することも覚えておきましょう。

まとめ

ほとんどの金融商品の売買では手数料が発生することから、
金融機関ごとの詳細な手数料額をよく比較した上で利用する金融機関を選ぶことが重要です。
これから投資を始める方には、ここでご紹介した投資方法だけでなく不動産投資もオススメの方法と言えます。
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