2021.03.30UP コロナ禍も積極的に行われそうな不動産投資

今後の不動産投資では新型コロナウイルス感染拡大の影響を考慮する必要があります。
現時点で不動産市場にどのような変化が生じているのかを把握することが重要になるでしょう。
ここではコロナ禍における不動産投資について解説します。

今後1年間の不動産投資に対する不動産投資家への調査結果

新型コロナウイルスの流行とそれによる不動産市場への影響は、
不動産投資家の考え方にも変化を生じさせることとなりました。
このことはいくつかの調査結果によって証明されており、特に興味深い調査結果としては以下のものが挙げられます。

一般社団法人・日本不動産研究所が2020年10月に行った第43回「不動産投資家調査」では、
今後1年間の不動産投資に対する考え方として「新規投資を積極的に行う」と回答した人が92%にのぼりました。

この調査は定期的に実施されていますが、今回のパーセンテージは前回比で6ポイントも上昇しており、
短期間で新規投資を積極的に行うべきであると考えるようになった人が急激に増加したことが分かります。

コロナ禍による景気悪化が懸念されますが、一方で不動産市場では魅力的な物件が出回ることも予想できます。
そのため、ある程度の資金力を持つ投資家がこれを好機ととらえていることも、調査結果に表れていると言えるでしょう。

金融緩和が不動産投資にもたらす影響

多くの不動産投資家が現在の状況を好機ととらえている理由には、金融緩和による影響も挙げられます。
日本では2013年から政府主導による金融緩和状態が続いており、その状態はコロナ禍においても変わりありません。

金融緩和状態においては、投資家にとって資金を調達しやすいというメリットがあります。
したがって、現在の不動産市場は自己資金が少なくても参入しやすい状態にあると言えるでしょう。

以上のことからも、不動産投資家は今後も積極的に投資を行っていくことが予想されます。

まとめ

コロナ禍においては、魅力的な不動産が市場に出回ることや、
金融緩和によって資金調達がしやすくなっていることなどが投資家にとって大きなメリットとなっています。
そのため、不動産投資は新規の投資家にもオススメだと言えるでしょう。