2019.10.11UP 日本の高齢者は老後の備えを特に何もしていない！海外の意識の違いは？

最近、「老後に2000万円不足」問題が話題なりました。
老後の生活は年金だけでは成り立たないかもしれないという情報に、漠然とした不安を抱えている人も多いのではないでしょうか？
今回はそんな老後に対する日本と海外の意識の違いについて紹介していきます。

老後の備えに対する日本と海外の意識の違い

内閣府「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」（平成 27年） によると、50代までに行った老後の備えについて「特に何もしていない」と回答する高齢者の割合が日本は42.7％でした。
一方、同じアンケートで「特に何もしていない」の回答率はアメリカでは20.9％、ドイツでは26.1％、スウェーデンでは25.4％となっています。
このことから、日本は老後の備えに対する意識が他国と比べてかなり低いということがわかります。

老後の備えが足りないという不安

先に紹介したアンケート で現在の貯蓄や資産への満足度について聞いてみたところ、「十分」「まぁ十分」の合計がスウェーデン72.7％、アメリカ68.8％、ドイツ66.3％、日本37.4％。
「やや足りない」「まったく足りない」の合計が日本57.0％、アメリカ24.9％、スウェーデン18.9％、ドイツ18.0％となっています。
日本では6割の人が「足りない」と答えているのに対し、他の３つの国では6割以上の人が「十分」と答えています。
他国のように、早い段階から老後に対する意識をもって貯蓄や資産を備えることで将来に対する不安を払拭することができるのです。

自分で資産を形成していくことの重要性

国によって社会保障にも違いがありますが、日本では年金だけでは高い水準の生活を送るのは難しい、というのが現状です。
そのため、老後も働き続けることが難しいのであれば、若いうちから将来の生活費のための資産を自分で形成していくことが重要です。
老後の資金を考えるのであれば、長期的に続けることができる不動産投資がとくにオススメです。

まとめ

今回は日本と海外の老後の資産に対する意識の違いについて紹介してきました。
老後の生活費に対する意識を早くから持つことが、老後への不安を解消することに繋がります。
預貯金だけには頼らず、若いうちから資産形成を考えるようにしましょう。
さっそく不動産投資を始めてみてはいかがでしょうか。