2023.07.25UP マンション投資における
ハザードマップ確認の重要性について

地震や洪水などの災害による被害は、いつ自分の身に降りかかるか分かりません。
そのことはマンション投資においても同様であり、災害被害のリスクは常につきまといます。
しかし、事前にハザードマップを確認しておくことでリスクの軽減は可能です。
ここでは、マンション投資におけるハザードマップ確認の重要性について解説します。

マンション投資における災害被害の予備知識

マンション投資における災害被害には、どのようなものがあるのでしょうか。
災害被害と聞いて頭に浮かぶのは、河川の増水などによる浸水の被害です。
近くに河川のないマンションの高層階なら安心だと思われるかもしれませんが、全くリスクがないとは言い切れません。

高層階であっても、下水管に大雨などで処理能力を超えた水が流れ込むことによって逆流する可能性があるからです。
近年、台風は大型化し、上陸数も昔より増えています。
そのため大雨や集中豪雨などによる雨漏りのリスクも以前より高くなっているのは間違いありません。

また、地震による建物の倒壊も災害被害によるリスクのひとつです。
耐震構造の基準を満たしているマンションが増えているとはいえ、
日本では想定を超えるような大きい地震がいつ起きるとも限りません。
マンション投資においても、やはり災害被害のリスクを軽減するための対策が必要です。

確実なマンション投資のためにはハザードマップの確認は重要

災害被害のリスクを軽減する方法のひとつが、ハザードマップの確認です。
事前にハザードマップを確認しておくことで、災害被害のリスクを軽減でき、
安全で確実なマンション投資ができます。

一口にハザードマップと言っても、洪水や津波、土砂災害などその種類はさまざまです。
洪水のハザードマップでは、近隣河川が増水して氾濫した場合の浸水予測をしています。
このときマンションの中・高層階なら安全だと思われるかもしれませんが、自分の部屋は浸水しなくても、
そのマンションが浸水すればエントランスを通ることができません。

津波の場合も海沿いから離れたマンションであっても、そこが低地の場合は津波で浸水する可能性があります。
低地のマンションを購入する際は、海沿いから離れた場所にあったとしても津波ハザードマップの確認が必要です。
同様に山が近い場所でマンションを購入する場合は、土砂災害のハザードマップを確認してください。

まとめ

投資のためのマンションであっても、災害被害のリスクを考えておくことは重要です。
事前にハザードマップを確認しておくことで、そのリスクは軽減できます。
また、年金だけでは生活できないことは、老後の生活における大きなリスクです。
老後の生活におけるリスクを軽減するためにも、不動産投資などによるリスクヘッジを検討してみてはいかがでしょうか。
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